NISA・iDeCo
老後積立シミュレーター

新NISAは年間360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）まで投資でき、運用益・売却益が非課税です。いつでも引き出せる柔軟性があります。iDeCoは掛金が全額所得控除になる節税メリットが大きく、月5.5万円（会社員・会社型DC未加入の場合）まで積み立て可能。ただし原則60歳まで引き出せません。老後資金が目的なら「iDeCo（節税を最大化）＋NISA（柔軟な積立）」の組み合わせが最善です。

長期インデックス投資（全世界株・S&P500など）の過去実績は年率5〜7%前後です。ただし将来のリターンを保証するものではありません。シミュレーションでは保守的なシナリオ（3〜4%）・標準シナリオ（5〜6%）・楽観的シナリオ（7〜8%）の3通りで試算し、最悪ケースでも老後資金が賄えるか確認することをお勧めします。元本保証の定期預金・国債は0.1〜1%程度です。

新NISAのつみたて投資枠は年間120万円（月10万円）、成長投資枠は年間240万円（月20万円）、合計年間360万円（月30万円）が上限です。このシミュレーターで設定する月額が上限を超える場合、超過分は特定口座（課税）での運用となり、運用益に約20%の税金がかかります。老後資金の優先順位は①iDeCo（節税効果最大）②NISAつみたて枠③NISA成長投資枠の順が一般的な考え方です。

iDeCoは60歳以降、加入期間が10年以上の場合に75歳になるまでの間に受け取りを開始できます（2022年改正）。加入期間が10年未満の場合は受け取り開始年齢が繰り下がります。受け取り方は「一時金（退職所得控除適用）」「年金（公的年金等控除適用）」「組み合わせ」の3種類。一時金での受け取りは退職所得控除が使えるため節税効果が高いですが、退職金との合算に注意が必要です。

50代からでも十分意味があります。iDeCoは掛金全額が所得控除になるため、50〜60歳の10年間でも所得税・住民税の節税効果（年収600万円の方で年約6〜15万円程度）が期待できます。NISAも運用益・配当が非課税となり、運用期間が短くてもリターンへの課税を避けられます。60代以降の老後生活を考え、「元気に働けるうちに非課税の恩恵を最大化する」という発想が重要です。

日本人の平均寿命は男性81.09歳・女性87.14歳（2022年）ですが、長生きリスクに備えて「100歳まで」を基準に設定することをお勧めします。取り崩し期間を長く設定するほど、毎月の取り崩し可能額は少なくなりますが、資金切れのリスクを減らせます。公的年金との組み合わせで「不足分を補う形」で取り崩す運用が理想的です。