各項目には総務省家計調査（2023年）の全国平均値を初期値として設定しています。 ご自身の生活スタイルに合わせて金額を調整してください。（入力単位：千円/月）
STEP 1 ― 世帯タイプ
STEP 2 ― 毎月の年金受取額（万円）
公的年金（国民年金＋厚生年金）の合計手取り額を入力してください
STEP 3 ― 月額支出の内訳（千円/月）
空欄の項目は全国平均値を使用します。変更したい場合のみ入力してください。
食材・外食・中食すべて含む ／ 全国平均: 67,776円
家賃・管理費・修繕積立など。持ち家の場合は修繕費の積立目安 ／ 全国平均: 15,578円
電気・ガス・水道・灯油など ／ 全国平均: 22,611円
日用品・家具・家電の買い替え費用 ／ 全国平均: 10,477円
被服・靴・アクセサリーなど ／ 全国平均: 5,003円
病院・薬・健診・介護保険料など ／ 全国平均: 15,681円
交通費・スマホ・インターネット・車維持費など ／ 全国平均: 25,630円
旅行・趣味・習い事・書籍・サブスクなど ／ 全国平均: 21,365円
交際費・冠婚葬祭・諸雑費・仕送りなど ／ 全国平均: 54,028円
支出内訳の比較（全国平均 vs あなた）
老後の生活費を減らす5つのポイント
通信費の見直し（月1〜2万円削減）
年間 最大24万円スマートフォンを格安SIM（MVNO）に乗り換えると月3,000〜10,000円の節約になります。シニア向けプランやWi-Fiとのセット割も活用しましょう。
車の維持費削減（月2〜5万円削減）
年間 最大60万円60〜70代での車手放しを検討。カーシェア・タクシー・バスへの切り替えで車維持費（保険・税金・ガソリン）を大幅削減できます。
食費の自炊比率を上げる（月1〜2万円削減）
年間 最大24万円外食・中食を減らし自炊率を高めることで食費を削減。まとめ買い・食材の使い回しも効果的です。
高額療養費・医療費控除を活用する
制度活用で数万〜数十万円月の医療費が一定額を超えると高額療養費制度で払い戻しがあります。年間の医療費が10万円を超えたら確定申告で医療費控除も。
電力・ガスの契約見直し（月3,000〜8,000円削減）
年間 最大9.6万円電力・ガスの自由化で安いプランへの乗り換えが可能。太陽光パネルがある場合は売電収入も期待できます。
⚠️ このシミュレーターは目安の計算ツールです。実際の老後資金計画には、介護費用・医療費の増加、物価変動、運用利回りなども考慮が必要です。 老後資金シミュレーターで総合的な過不足を確認することをお勧めします。
よくある質問
総務省の家計調査（2023年）によると、65歳以上の夫婦無職世帯の月平均支出は約238,000円、単身世帯は約148,000円です。ただし持ち家か賃貸か、地域、生活水準によって大きく異なります。このシミュレーターで自分の生活スタイルに合わせた金額を試算してみましょう。
夫婦世帯の公的年金平均（厚生年金）は月約22〜24万円で、支出平均238,000円との差は月約1〜2万円程度です。しかし国民年金のみの場合は夫婦で月約13万円と10万円以上不足します。また医療費・介護費が増える後期高齢期は支出が増えるため、余裕を持った準備が重要です。
効果が大きい節約策は①スマホを格安SIMに変更（月1〜2万円削減）②車を手放す・カーシェア活用（月3〜5万円削減）③食費の自炊率を上げる（月1〜2万円削減）④電力・ガスの見直し（月3,000〜5,000円削減）⑤不要なサブスクを解約の5つです。一方、医療費の節約には高額療養費制度や医療費控除の活用が有効です。
平均寿命から考えると、65歳退職後の場合は男性約20年・女性約25年分が目安です。ただし長生きリスクに備え、95歳まで（約30年）を想定して準備する方が安心です。老後貯蓄寿命シミュレーターで「貯蓄が何歳まで持つか」を確認できます。
持ち家の場合は家賃0円ですが、固定資産税・修繕費（月1〜3万円程度の積立）が発生します。賃貸の場合は月6〜10万円（地域により異なる）の家賃が継続します。20年間で持ち家より144〜240万円多く支出することになり、長期的には持ち家が有利なケースが多いですが、バリアフリーへのリフォーム費用も考慮が必要です。