老後資金 ライフプランシミュレーター

老後の収入（年金）と支出（生活費）を年齢ごとに一覧化し、貯蓄残高の推移を「ライフプラン表（キャッシュフロー表）」として表示するツールです。「老後資金が何歳まで持つか」を単純に計算するだけでなく、年齢ごとの残高変化を見える化することで、いつ・どれだけ節約や資産運用が必要かを具体的に把握できます。

老後は20〜30年と長期間にわたります。年1〜2%のインフレが30年続くと、物価は1.3〜1.8倍になります。つまり今の生活費が月26万円でも、30年後には同じ生活水準を維持するために月34〜46万円が必要になる計算です。年金は物価スライドで多少調整されますが、名目額は大きく変わりません。実質的な購買力低下リスクを早めに把握することが重要です。

年金を66〜75歳まで繰り下げると、1ヶ月遅らせるごとに0.7%増額されます（75歳まで繰り下げると最大84%増）。一方で受取開始が遅いため、損益分岐点は概ね81〜82歳前後です。健康で長生きできると見込まれる方は繰り下げが有利になります。このシミュレーターの「年金受給開始年齢」を変えて比較してみてください。

総務省「家計調査2023年」によると、夫婦2人世帯の老後の生活費は月約26〜28万円（無職世帯）。公的年金が月20万円の場合、毎月6〜8万円の不足。仮に30年間（65〜95歳）続くと2,160〜2,880万円の自己資金が必要です。ただし介護費用（平均500〜800万円）や医療費は含まれないため、余裕をもって3,000万円以上を目標とするケースが多いです。

主な対策は①年金の繰り下げ受給で月額を増やす②現役中にiDeCo・積立NISAで老後資金を積み立てる③老後の生活費（特に住居費・娯楽費）を見直す④働ける間はできるだけ長く働く（就労延長）⑤不動産を持っている場合はリバースモーゲージを検討する、の5つです。このシミュレーターでさまざまな数値を変えて、自分に合った対策を探してみてください。

「老後資金シミュレーター」は退職時の貯蓄・老後の総収支・月々の不足額など「合計金額」を計算します。一方この「ライフプランシミュレーター」は、年齢ごとの収入・支出・残高を一覧表形式で表示します。さらにインフレ率を考慮した実質的な購買力低下も反映。より詳細に「いつ・どれくらい残高が変わるか」を把握したい方に適しています。

「ねんきん定期便」（毎年誕生月に届く）または「ねんきんネット」（マイナポータル経由でオンライン確認）で現在の見込み額を確認できます。50歳以上の方には現在の加入実績に基づいた「見込み額」が記載されています。わからない場合は厚生年金・国民年金の受給額早見表で目安を確認してから入力してください。

総務省「家計調査2023年」の65歳以上の夫婦の場合、月々の主な支出は食費約7万円、住居費約1.5万円（持ち家の場合）、光熱・水道費約2万円、保健・医療費約1.6万円、交通・通信費約2.5万円、娯楽・教養費約2.2万円など、合計26〜28万円程度です。持ち家か賃貸か、地域差などで大きく変わります。老後生活費シミュレーターで8カテゴリ別に試算もできます。