老後の住まい
完全ガイド 2026年版

大きく5種類あります。①自宅（在宅介護・バリアフリー化）②サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）③有料老人ホーム（住宅型・介護付き）④特別養護老人ホーム（特養）⑤グループホーム（認知症専門）です。要介護度・認知症の有無・予算・家族のサポート状況によって最適な選択肢が変わります。老後の住まい診断ツールで、あなたの状況に合ったタイプを自動診断できます。

特養は公的施設で月5〜15万円と費用が安く、24時間介護を受けられます。ただし入居条件は要介護3以上で、入居待ちが数ヶ月〜数年かかることも。サ高住は民間の賃貸住宅で入居条件が比較的緩やか（自立〜軽度介護）ですが、月10〜25万円程度と費用は特養より高めです。重い介護が必要になると転居が必要な場合もあります。

一般的に在宅介護のほうが費用は安いです。要介護2の在宅介護なら介護保険の自己負担は月1〜3万円程度。ただし住宅改修費（バリアフリー化）や家族の負担も考慮が必要です。要介護度が上がるにつれて在宅の限界が出てきます。費用だけでなく、介護度・医療ニーズ・家族の状況を総合的に判断することが重要です。在宅介護費用シミュレーターで試算してみましょう。

住宅型有料老人ホームは月8〜20万円程度（入居一時金0〜数十万円）、介護付き有料老人ホームは月15〜35万円程度（入居一時金0〜数百万円）が目安です。同じ「有料老人ホーム」でも施設によって差が大きく、都市部はさらに高い傾向があります。老人ホーム費用シミュレーターで詳細を試算してみてください。

グループホームは認知症の方（要支援2〜要介護5）を対象とした専門施設です。少人数（5〜9人）で共同生活を送りながら、認知症ケアの専門スタッフが日常生活を支援します。費用は月10〜20万円程度が目安です。認知症の方に適した家庭的な環境が特徴で、身体介護が重度になると対応できない場合もあります。

元気なうちに「どんな住まいで老後を過ごしたいか」を家族で話し合っておくことが大切です。特養は入居待ちが長いため、必要になってから動いても遅い場合があります。60代のうちに①資金計画②希望の住まいタイプの検討③家族との話し合いの3つを進めることをおすすめします。老後の住まい診断ツールで状況に合った選択肢を確認できます。

①要介護度・認知症の状況②医療処置の必要性③月々の予算④立地（家族が訪問しやすいか）⑤本人の意向——の5つを軸に考えましょう。まず老後の住まい診断ツールで現状に合った施設タイプを絞り込み、複数の施設を見学して比較することをおすすめします。

①「今の状態」だけでなく「5〜10年後の状態」も考慮する②見学は必ず複数施設行う③月額費用だけでなく入居一時金・医療費・日用品費の合計で比較する④「看取り」への対応を確認する⑤重要事項説明書をしっかり読む——の5つが特に重要です。入居後に重度化した場合の対応や、転居の可能性についても事前に確認しましょう。